三井住友海上 あいおい生命保険株式会社様
e-learningツール「ANGLE」
導入企業様の声

三井住友海上 あいおい生命保険株式会社様 導入事例

eラーニングツール「ANGLE」導入企業様の声

三井住友海上相生生命保険株式会社 伊東様・山崎様

三井住友海上
あいおい生命保険株式会社様

伺った方:
事総務部 ダイバーシティ・キャリア支援室
伊東由紀子様・山崎浩司様
※肩書は取材当時
業種

金融・保険業

導入されたコース 管理職版7回
INTERVIEW

課題
多様な人財の活躍のカギは無意識バイアスに気づきコントロールすること

ー ANGLEを導入する前の、御社の課題感を教えていただけますか。
当社は損保系生保会社であり、かつ合併により誕生した経緯から、多様な背景やキャリアをもった人財で構成されています。中期経営計画においても「多様な価値観を尊重する企業風土の醸成」が目指す姿として掲げられています。そのような企業風土の醸成を実現していくうえで、ダイバーシティ&インクルージョンへの取り組みと無意識バイアスへの対処は、切り離せないものだと考えております。

また当社の年齢構成上、男性社員において高齢層(50代)と若年層(30歳未満)の二極化が進んでいます。したがって今後は、マネジメントを担える人財や、リーダーとして周りを牽引できる人財など、組織運営の中心となるキーパーソンを、男性社員や女性社員に関わらず、幅広く育成・輩出していくことが課題となっています。
そのような課題をふまえ、とりわけ女性社員の業務領域拡大や、役割の革新に重点を置いた人事制度改定等を実施しております。

女性社員の活躍に向けた環境が整備される一方で、実際に業務をマネジメントする職場上司の悩みは深まったのではないかと考えます。すなわち、「本人のモチベーションやワークライフバランスをふまえたときにどこまで業務を任せたら良いのだろうか」といった悩みです。また、女性社員自身にも「経験の浅い業務を急に任されて大丈夫なのだろうか」といった不安から、遠慮したり躊躇したりする場面があったのではないかと考えます。

導入の理由
無意識バイアスの可視化・数値化が、導入の決め手

ー ANGLEの導入理由を教えていただけますか。
そのような状況の中、上司による「本人に配慮をした」マネジメントが実施された職場も多かったのではないかと考えています。
しかし、「本人に配慮をした」マネジメントは、本当に正しかったのでしょうか?人によっては、経験を積んでスキルを伸ばすチャンスを与えられなかった、というケースもあったのではないでしょうか?この「配慮」が、実は無意識バイアスだったかもしれないのです。

だからこそ、マネジメントをする上司側が、まずは自分自身に無意識バイアスがあること(可能性があること)に気づいてもらう必要があると考えました。
ANGLEは無意識バイアスを可視化・数値化できるところにインパクトがありました。また、一般的なe-learningと違い、「自分自身について知る」ことに重点が置かれているところも特徴的と感じています。
まずは、ライン部長とライン課長向けの研修にあわせて導入しましたが、「自分は、どういう結果がでるのだろう?」と、興味をもって取り組んでいただけた方も多かったのではと考えています。

ANGLE受講の成果 : ご担当者の声
多面評価で効果を実感
配慮という名の無意識バイアスが、機会損失につながっていたと気づけた

ー 導入された後、どのような変化がありましたか。
ANGLE受講後のアンケートでは、「自分はバイアスが少ないと思っていたのに、バイアスが顕著であるという結果が出て意外だった」等の意見や感想が寄せられました。自分のバイアスについて今まで全く意識していなかった人も含めて、多くの気づきがあったのではないかと感じています。

また、当社では毎年多面評価を実施しています。無意識バイアスへの対処に関する質問について、ANGLE受講前と受講後の結果を比較してみたところ、肯定解答の割合が10%程度上がっていました。ANGLEだけが要因ではないかもしれませんが、無意識バイアスに気づき・克服することへの意識が浸透し、行動に現れ始めているのではないかと考えます。

おそらく今までは、「配慮することが無意識バイアスにつながる」ということへの意識が漠然としていたのだと思います。部下が女性であれ男性であれ、良かれと思って配慮したことが、相手の成長機会を奪うことにつながりかねないのは大きな問題です。多くのマネジメント層が改めてそのことに気づき、健全な組織運営につなげて欲しいと思います。

一般社員についても、無意識バイアスと向き合い、コントロールすることが重要です。特に自分自身のスキルやキャリアに対する無意識バイアスをコントロールし、主体的かつ自律的に業務に取り組む意識をいかに醸成していくかが、これからの課題であると思っています。

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